指導支援ソフトを利用すれば協働的な学習の推進が容易です
官公庁では、生徒1人につき1台の情報端末を使った学習環境を整備しようとしています。全国の自治体でも独自に実験校を設置して、その効果の実証をしようとしています。自治体の中には、独自に市内の小中学生にタブレットを支給するところも出始めました。学校現場では、今後ICTを活用したいと考える教員の割合が、小学校で9割を超えるなど、高い意識が持たれています。学校教育用の指導支援ソフトは、協働的な学習の推進が容易になることがメリットとされています。具体的にそのソフトでできることは次のようなものが挙げられます。
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学校のICT環境が整備されていく中で、一斉学習、個別学習、協働的な学習において、ICTが活用されることが進められてきました。従来のソフトにおいては、各教科での具体的な活用方法が定められておらず、先生の指導力によるところが大きいのが課題とされてきました。この課題を克服する為に、全国の教育現場の優れた授業を元に、効果的なICTの活用を可能にする教材設計が行われています。授業を行うにあたり、議論を行う時に盛り込むべき観点を、教科別にキーワードとして埋め込んであります。そのことによって、現場の授業に素早く取り入れることができ、共有された意見の集約が簡単に行え、先生の指導をしやすくします。
子ども達の書いた意見を付箋のように動かしながら整理することによって、より話し合いの結果や流れが分かりやすくなります。複数の自動集計機能が搭載されている点では、キーワードを書いた子どもの数を集計して、自動的にグループ化することにより、話し合いの意見対立の把握が容易になります。スタンプやマーカーを子どもがどこに置いたり引いたりしたのかを自動的に集計することでは、授業を効率良く行うのに役立ちます。
キーワード集計においては、平仮名と漢字入り交じりの言葉を正確に捉える仕組みや、紙に書くのと変わらない高性能な文字認識エンジンを搭載し、効率化を図っています。
